S様邸 木造解体工事

今回はS様邸にて行なった解体工事の様子をご紹介いたしました。

ここからは株式会社西喜が、木造解体に関する豆知識や、施主になった際の注意点などをご紹介いたします。
プロの解体業者の目線で情報を発信いたしますので、ぜひ参考になさってください。

木造解体は手作業が多い!?

木造の解体工事の特徴のひとつに、手作業が多いことが挙げられます。
その背景として2000年に公布された『建設リサイクル法』が関係しています。

分別解体の義務付けによって、重機をはじめとする機械だけを利用して解体作業を進めることが難しくなりました。
内装材や屋根材、基礎部分などを含めて、建物には多くの建設資材が利用されており、その1つ1つを分別して処分する必要があるためです。

機械だけで作業を進めてしまうと資材を分別する際に苦労するので、解体中から手作業を増やして分別しやすいようにしています。
結果的に作業に労力と時間がかかってしまい、工期の長期化につながることも珍しくありません。
重機で一気に解体してから分別しようとすると、そちらの方が手間がかかってしまうケースが多々あるため、やむを得ない事情なのです。

木造解体~工事中の流れ~

工事中は基本的に解体業者主導で物事を進めていくことになるので、施主自身が何かをすることは多くありません。
工事中の流れについて理解して、業者と一体となって取り壊しを進められるようにしていきましょう。

◎足場や養生の設置

まず、解体工事に入る前に行なうのは足場や養生の設置です。
ある程度の高さがある建物を解体する場合は、足場を設置して作業員の安全を確保します。

養生に関してはしっかりと設置する必要があります。
工事中は粉じんやほこりの飛散が激しくなります。
養生を設置せずに工事を行なうと、周辺に飛び散ってしまい近隣トラブルの原因になりかねません。
そうしたリスクを避けるためにも、建物の周りを囲うようにしっかりとシートを設置することがポイントです。

◎瓦礫の撤去

次は瓦礫の撤去を行ないます。
解体する建物の屋根に瓦が使用されている場合は、最初に瓦を剥がしてから本体の解体へと移っていきます。
瓦礫の撤去に関しては、基本的に手作業が多くなります。
屋根の場合は、1枚1枚丁寧に剥がすことになるので時間がかかることもあります。

◎内装材や設備の撤去

瓦礫の撤去を終えたら、内装材や設備の撤去へと移ります。
内装材や設備の撤去も小型の機械を使うことはありますが、基本的には手作業で撤去していきます。
ガラスや石膏の取り外しなどは、資材ごとに分別して廃棄できるように丁寧に行ないます。
内装材や設備にはさまざまな素材や資材が使われているので、1つ1つの作業を慎重に行なう必要があります。

◎建物本体の解体

瓦礫や内装材・設備の撤去を終えることができたら、建物本体の解体へと移っていきます。
本体部分に関しては重機を使って一気に取り壊します。
その際に砂埃や土埃が舞うことが多いため、適度に散水しながら作業を行ないます。
屋根や壁、柱といった基本構造を全て解体していき、本体がなくなるまで工事を進めます。

◎ガラの撤去と整地

木造の解体にかかる一連の作業を終えることができたら、ガラの撤去と整地作業を行ないます。
ガラは大きなものから小さなものまでしっかり拾って整理することが重要です。
取り壊しによって発生するごみや廃棄物も少なくありませんので、そうしたものも処分してごみを残さないようにすることがポイントです。
ガラやごみがなくなったら整地作業を行ないます。
今後の土地活用の仕方によって整地方法も変わりますが、まずはシンプルな荒整地でも問題ありません。
最低限土地をならして凹凸がない状態にすることが重要です。

◎清掃

整地作業まで終えたら、最後に建物の周辺を見渡して清掃作業を行ないます。
工事終了後の無用なトラブルを避けるためにも、きちんと清掃することが重要です。
清掃は施主自身も行なえることなので、解体業者と協力しながらきれいにすることをおすすめします。

まとめ

木造の場合も、基本的には他の構造の建物と同じような流れで作業を進めていくことになります。
工事開始前には施主自ら動くべきことが多く、解体業者選びも含めて納得いく条件で工事開始にこぎつけることが重要です。
最終的に建物を取り壊すことが目的ですが、そこに至るまでの流れでできることは積極的に行なうようにしましょう。

最後までご覧いただきありがとうございました。


四日市市など三重県の家解体費用・解体工事は株式会社西喜
ただいま解体工スタッフ・ダンプ運転手求人中です!
事務所:〒510-0863 三重県四日市市塩浜2860-73
電話&FAX:059-347-6290
代表直通:090-4256-9903
※セールス電話・営業メール・求人広告媒体・ホームページ商材・インターネット商材等
上記等に該当する弊社の業務に無関係な案内は「禁止」とする